起業や副業を成功させるには市場が拡大している分野の仕事を選ぶ必要があります。成長の勢いにうまく乗ることが成功への近道です。
また、企業の将来性を評価する場合には必ずその企業の市場や分野の成長予測が用いられます。
副業や、起業での売上げの拡大には、これから自分が始める仕事の分野が伸びていく途上にあり、その成長の勢いにうまく乗ることが成功への近道です。また、企業の将来性を評価する場合には必ずその企業の市場や分野の成長予測が用いられます。
ここでご紹介するドローンに係わる市場は、これから将来的に伸びていく有望な成長市場です。
ゲーム機のコントローラーやジョイスティックの操作が得意で操作感覚を持っている人、そして仕事の受注のための努力ができるひとなら今が参入のチャンスです。
本業として、また副業として始めるにしても必要なものは、ドローンの操縦技能と運用に関連する規則や飛行規制情報と法的な知識です。その知識の断片はネットで調べられても、きちんと体系立てて学ぶためにはドローンスクールで技能と法的な知識を身につけることが必要です。
それを土台として技量を磨くことで収入につなげることができると思います。
ここでは、ドローンの操縦技術を使って業務を始めるための道筋が描けるように情報をまとめて記事にしました。
記事を読めば、あとはもうドローンスクールに申し込むだけです。
カリキュラムが終了する数日後にはドローンの操縦と周辺知識が身についています。
スクールでそれらの知識と操縦の技量を身につけたあとは、ドローンの運用会社にお願いしてアシスタントとして使って貰い、トレーニングと実践の経験を積めばいつかは独り立ちも夢ではありません。
この仕事は、副業で始めたとしても本気で取り組む覚悟が必要なビジネスです。
しかし、思い切ってスタートを切ることで、あなたの頑張りが成果を生むはずです。ただ、この記事を読むだけでは、何も前には進みません。
スタート切らなければ何も起こりません。
なお、この記事は成功をお約束するものではありません。念のため！。
1．ドローンに関係する分野の市場規模とその将来は有望です。
ドローンは新しい産業分野でこれから市場が拡大する分野です。
ドローンの市場規模はインプレス総合研究所の2020年調査報告によると、2,020年度は1,932億円の市場規模が2025年には6,427億円に急拡大が見込まれています。
2,025年の市場内訳は
①サービス分野の市場規模（ドローンを活用した業務提供企業の売上げ）：4,426億円
②機体の市場規模：1,229億円
③周辺サービス（人材育成、任意保険、バッテリーなどの消耗品）：771億円
合計 6,427億円
と予想しています。
国土交通白書（2019）では「超スマート社会（Society5.0）につながる新技術による変化として、ICTによる土木工事の省力化への貢献としてドローンを使った測量が紹介されています。
2．ドローン業界やその市場はいま成長のスタートラインに立っています。
今ドローン市場は成長市場なので、その市場規模の拡大に伴いドローンの操縦士の需要はどんどん高まっています。
ドローンスクールの授業料や、機体の性能にもよりますがドローンの機体購入代金等も合わせると50万円から80万円ほどの初期投資が必要になります。
まだ成長段階にあるうちに実績を積むことで個人事業主として仕事の営業開拓も可能性です。さらに事業を拡大する、もしくはドローンの会社への参加で仕事を行うことの選択が必要なタイミングがいずれ訪れることが予想されますが、それは副業でよしと考えるのか、本業として事業の一層の発展に賭けるのかの決断を行う必要がいずれ訪れると予想できます。
さらに本格的なドローンの機体は車と同じくらい高価になりますが、業務を請け負う仕事の内容によって必要な技量と機体性能のバランスを考えての投資となるので、初心者がすぐに必要とする機体ではありません。
20万円程度のドローンでも建築現場の屋根や外壁の撮影の仕事などはこなせるので、必要な性能の機体を価格と比較しながら選択するのがおすすめです。
3．ドローン操縦の免許制度が導入される予定です
ドローンスクールで回転翼3級の資格が数日のトレーニングで取得できるので、先ずこれを取得しておいて技能経験を積んでおき資格制度が導入された場合でも、スムーズに移行できるように備えておけば対応がスムーズに行くのではないかと予想しています。
ドローンの技術をいま身につけておくと、ドローン市場という新しい産業分野の成長の波に乗ることができるので、早いタイミングでドローン市場のなかで成長を目指すことができる有望な業界です。
ドローンスクールは自動車学校や自動車販売店などといった既存産業の分野からの参入があり、指導者の養成も急務となっています。
これからは市場の拡大とともに指導者として、また産業用ドローンのオペレーターとしての需要が高まることは間違いありませんから、ドローンの操縦技術の習得のためにドローンスクールで基本的な操作技術を身につけておき、早く熟練することで指導者やオペレーターとして活躍できる場を広げることができます。
そのために必要なドローンの操縦者に対する講習を実施する団体は、2021/1現在913団体あります。
一般社団法人ドローン操縦士協会、一般社団法人ドローン撮影クリエーターズ協会等のドローンスクールを管理している団体が55団体あり、それらの団体に所属する講習団体（スクール）が913団体あります。
4．ドローンを使って行う仕事はどのようなものがあるのか？無人飛行機飛行マニュアルの飛行分類申請の目的欄には14項目の目的があります。
飛行目的
①空撮 ②報道取材 ③警備 ④農林水産業 ⑤測量 ⑥環境調査 ⑦設備メンテナス ⑧インフラ点検 ⑨資材管理 ⑩輸送・宅配⑪自然観測 ⑫事故・災害対応等 ⑬趣味 ⑭その他
飛行申請分類はこのようになっています。
ドローンを業務で操縦する場合にはこのうちのいずれかに該当しますから、ビジネスとしてドローンを運用する場合にはこの飛行目的の範囲に含まれます。
たとえば、④の農林水産業では農薬散布や養殖いかだの点検であったりするのではないでしょうか。
また、卒業アルバムに載せる運動場での人文字の写真撮影や動画撮影なども①の空撮の業務に含まれるのではないでしょうか。
このように飛行目的の内容を考えていくとドローンを使ったビジネスの分野が見えてくるとともに、営業対象先も絞り込まれてくるので自分のレベルに合わせた業務の選択が可能になります。
そして基本的な操縦技量の習得に必要な技術項目は 航空局標準マニュアルに示されていて、訓練場所は許可等が不要な場所、または訓練のために許可を受けた場所で行うことができます。
5．業務を実施するために必要な操縦技量の習得がありますが、基本的な操縦技術を習得しておく必要があります。業務に使用するドローンは、仕事なので本物の技量が必要です。
基本的な操縦技量（航空局標準マニュアル01に示されている操縦技量）
①離着陸 操縦者から3ｍ離れた位置で3ｍ・・・
②ホバリング 半径1ｍ範囲にとどまる
③左右方向の移動 左右方向に20ｍ
④前後方向の移動
⑤水平面内での飛行
業務を行うために必要な操縦技量
①対面飛行
②飛行の組合せ
③８の字飛行
夜間における操縦練習
目視外飛行における操縦練習物件投下のための操縦練習。
詳しくは航空局標準マニュアル01の2ページを参照して下さい。
https://www.mlit.go.jp/common/001218179.pdf
注意 クリックすると航空局標準マニュアル01のPDFがダウンロードされます。
6．ドローンの操縦に資格は必要なのか
2020/1現在は資格は必要ありませんが、指導者の下で10時間以上の飛行操縦経験があることが求められます。
それに加えて、ドローンの飛行には申請が必要なので、その要件の中に飛行時間や基本的な操縦技術の習得に関しての必要事項が設けられています。
ドローンの飛行には航空法による規制があるのでその理解も必要になっています。
例えば 空港の周辺空域や人工集中地区の上空を飛行させる場合には、夜間や目視外などにおいて無人航空機を飛行させる場合などに、地方航空局長の許可や承認が必要です。
無人航空機飛行マニュアル（参考）https://www.mlit.go.jp/common/001218179.pdf
以下の（Ａ）～（Ｃ）の空域のように、航空機の航行の安全に影響を及ぼすおそれのある空域や、落下した場合に地上の人などに危害を及ぼすおそれが高い空域において、無人航空機を飛行させる場合には、あらかじめ、国土交通大臣の許可を受ける必要があります。https://www.mlit.go.jp/koku/koku_fr10_000041.html
航空法に関係する分野の知識が必要になります。
☆ドローンの需要の拡大に伴って、政府は2020年12月10日にドローン（小型無人機）の操縦に関する免許制度を創設する方針が決まりました。2021年の通常国会に航空法改正案を提出する方針であり、ドローンの産業分野の成長とその安全の確保を目指しています。
7．ドローンを飛ばすには飛行申請手続きが必要です。
飛行申請によりドローンの飛行が審査、許可されます。飛行の申請は飛行開始予定日の10開庁日（営業日）前までに不備のない状態で提出する必要がありますが、飛行させる機体情報などを同時に提出する必要があります。
また、操縦者情報と一緒に申請書を提出します。許可証が発行されると 電子許可証、または許可証の写しがダウンロードが可能です。
なお、飛行申請の機体情報の登録は、機体情報一覧から選択します。
機体情報は国土交通省のホームページで公開されており、これにより資料の一部を省略することができるようになっています。
資料の一部を省略できる無人航空機https://www.mlit.go.jp/common/001356261.pdf 注意 クリックするとPDFがダウンロードされます。
このページからダウンロード可能なPDF資料に、ドローンの飛行に必要な手続きや講習を受けることにより省略できる申請書類などが示されています。https://www.dips.mlit.go.jp/portal/file_download
8．ドローンスクールの受講費用はどのくらいかかるのか？ 20万円から40万円程度です。
ドローン講習団体一覧表に掲載されているスクールと講習の内容によって費用に違いがありますが概ね20万円から40万円程度です。
例えば、東京のスカイエステートドローンスクールを見てみると、国交省の飛行許可申請を簡略化することができる国交省登録DPA認定資格の「ドローン操縦士 回転翼3級」のコースで20万円となっています。
スクールの選択基準は
①通いやすい
②学費とカリキュラムが充実している③実績がある
④仕事につながる実績を持っているスクールである
が上げられますが、ドローンの機体購入のアドバイスもして貰えます。
資格取得後の機体メンテナンスや操縦の熟練に必要な技術を身につけるための企業トのつながりや具体的な仕事につながるサービス面の充実は重要です。
ドローンの講習団体一覧
https://www.mlit.go.jp/common/001220070.pdf 注意 クリックすると講習団体とスクール名の一覧表のPDFがダウンロードされます。
この表は、全国のスクールを一覧することができるので、スクールのホームページを確認することで、自分が通えるスクールの選択が可能です。
ドローンの飛行申請の際、操縦者は「ドローン訓練の指導者のもとで最低10時間以上実際にドローンを操縦した実績」が求められます。
その場合には認定資格を持っていることで、それが証明となります。
9．ドローンスクールを修了したらドローンを使った仕事を紹介して貰えるのか？本格的に業務として飛行させる場合には無線電波を使用して行う業務にも従事することができるように、無線免許を取得しておくことをおすすめします。
ドローンスクールを修了した時点では、操作の実務に携わるための技量はまだ不足していると考えて下さい。業務を行うためには実際の訓練による技能のレベルアップと飛行実績が必要になるので、ドローンで事業を行っている会社などでその経験を積む必要があります。
また、より高度な業務を行うためには電波法に係わる2種類の資格取得も必要です。
ドローンの操縦技能と合わせて業務上必要になる電波法上の資格を取得し、ドローンの操縦業務の全てが行えるように備えておくとその分野の資格を持たない人に代わって操縦をサポートできるので是非取得して下さい。
例えば、ドローンの取り付けたカメラから動画や静止画を電波で飛ばすことで、手元のiPadなどで上空からの画像を確認する必要があるときなどに有効です。
2016年8月の電波法改正によって新たに設定された「ドローン専用の周波数帯（5.7Ghz帯）を使用し本格的に飛行させる」、「よりきれいな映像を空撮する」、「ドローンを業務利用する」というような利用やビジネスを目的とする場合には、第三級陸上特殊無線技士の資格を持っていると対応ができます。
またFPV（First Person View）ドローン等では、操縦者がドローンからのスマホやタブレット端末で映像を見るために、電波を使って映像を転送させるために、５GHzの周波数帯が用いられることがあります。
この場合には、第四級アマチュア無線技士以上の資格に加えてアマチュア無線局免許が必要となります。
無線局免許は資格を持っている人なら申請すれば無線局の免許が交付されます。手順 https://www.denpa.soumu.go.jp/public2/index.html
本格的に仕事として活動する場合に必要な無線の免許
①電波法に関する免許資格 第三級陸上特殊無線技士取得方法 第三級陸上特殊無線技士養成課程 特殊無線技士」の免許を取得するには、公益財団法人日本無線協会の実施する「国家試験」を受験して合格するか、「養成課程講習会」と呼ばれる国の認定を受けた講習会を受講して「修了試験」に合格する（国家試験免除）二つの方法があります。
講習会受講費用：20,200円（2021/1） eラーニング：20,200円。https://www.qcq.co.jp/ykk/tkg/tkg_top.html
②資格 第四級アマチュア無線技士免許取得方法 第三級・四級アマチュア無線技士養成課程講習会を受講し、修了試験に合格する。
受講料は 13,800円（2021/1） eラーニング21,500円
この講習会は、株式会社キューシーキュー企画が所管の総合通信局の認定を受け、省令等で定められた時間・内容の授業・修了試験を行うものです。もちろん、あらためて国家試験を受ける必要はありません。講習会の最後に行う修了試験に合格すれば「無線従事者免許証」が取得できます。https://www.qcq.co.jp/ykk/34ama/34ama_k.html
10．ドローンの機体の値段は数万円から数百万円まで。機体性能により様々です。ドローンを使った業務の価格について。
①ドローンの種類と価格家電専門店ノジマのドローンのサイトが周辺情報も含めて参考になります。https://www.nojima.co.jp/support/koneta/55546/
②株式会社マゼックス
業務用ドローンの価格
農業用 98万円
林業用 268万円
延線-架線-索道用 149.8万円
本体価格に加えて実際の運用には別途実務上必要な設備費用が発生します。
1000台以上の納入実績があります。
③ドローン業務の費用 株式会社東北ドローン様サイトより
1）屋根外装点検撮影に特化するので比較的安価な物でOK業務受託価格新築マンションの眺望や建造物の落成写真、移動体の撮影、ゴルフ場の撮影など、お客さまのニーズに合わせて様々な撮影が可能です。
60,000円 オペレーター1人/日
2）点検空撮動画静止画測量業務に利用するオルソ画像の為の撮影や構造物点検の撮影赤外線カメラXT2を利用したソーラーパネル点検・構造物点検も可能です。
120,000円 3名以上作業交通費機材費は別途
https://www.tohoku-drone.jp/about/
11．国土交通省に報告されたドローンの事故は平成31年度は81件が報告されています。
無人航空機に係わる事故トラブル等の一覧内容（国土交通省に報告のあったもの）は、制御不能、接触、バッテー切れ、などが原因による墜落事故が多く報告されており、墜落後出火して火災を引き起こした例もありました。
操縦する上での留意点の参考になりますので一読しておいて下さい。
https://www.mlit.go.jp/common/001292055.pdf 注意 報告の内容がPDFでダウンローダされます。
12．まとめ
1．ドローを使った産業市場は将来性のある成長分野であり、2025年には6,472億円の市場規模にまで成長する。今が参入のチャンス。
2．市場成長に伴い、建築現場や空撮、農業林業といった産業分野でのドローンの操縦士の需要が高まっています。
3．ドローン操縦に免許制度が導入される予定。
4．ドローンを使って行う仕事①空撮 ②報道取材 ③警備 ④農林水産業 ⑤測量 ⑥環境調査 ⑦設備メンテナス ⑧インフラ点検 ⑨資材管理 ⑩輸送・宅配 ⑪自然観測 ⑫事故・災害対応等 ⑬趣味 などがあります。
5．業務を実施するための基本的な操縦技量 ①離着陸 ②ホバリング ③左右方向の移動 ④前後方向の移動 ⑤水平面内での飛行
業務を行うために必要な操縦技量
①対面飛行 ②飛行の組合せ ③８の字飛行 夜間における操縦練習 目視外飛行における操縦練習 物件投下のための操縦練習
6．ドローン操縦に資格が必要ないのか操縦そのものには資格が必要ないが、飛行申請や必要とされる法的知識が求められている。
2020年12月10日にドローン（小型無人機）の操縦に関する免許制度を創設する方針が決まりました。
7．ドローンを飛ばすには飛行申請手続きが必要。
8．ドローンスクールの受講費用はどのくらいかかるのか？20万円から40万円
9．ドローンスクールを修了したらドローンを使った仕事を紹介して貰えるのか？ドローンスクールを修了した時点では、操作の実務に携わるための技量はまだ不足しているので、業務を行うためには実際の訓練による技能のレベルアップと飛行実績が必要になる。
本格的に業務として飛行させる場合には無線電波を使用して行う業務にも従事することができるように、無線免許を取得しておくことをおすすめします。
10．ドローンの機体の値段は数万円から数十万円まで機体性能により様々。ドローンを使った業務の引き受け価格は屋根の外観点検60,000万円/日 1名従事。点検空撮120,000円/日 3名従事。
11．国土交通省に報告されたドローンの事故は平成31年度で81件が報告されています。
記事の参考にさせていただいたサイト（お礼申し上げます）
国土交通省DIPS https://www.dips.mlit.go.jp/portal/
無人航空機マニュアル https://www.mlit.go.jp/common/001218179.pdf 注意 マニュアルがダウンロードされます。
国土交通省航空 無人航空機の飛行の許可が必要となる空域について https://www.mlit.go.jp/koku/koku_fr10_000041.html
国土交通白書（2019）42ページ https://www.mlit.go.jp/hakusyo/mlit/h30/hakusho/r01/pdf/np102100.pdf 注意 白書の一部がダウンロードされます。
物流用ドローンポート連絡会 https://www.mlit.go.jp/seisakutokatsu/freight/seisakutokatsu_freight_tk1_000157.html
ドローンの市場規模 インプレス総合研究所 https://research.impress.co.jp/report/list/drone/500869
ドローン学校乱立であらわになった弊害 東洋経済記事 https://toyokeizai.net/articles/-/347500
ドローン操縦、国が免許制度 市街地上空の飛行可能に 日経新聞記事 https://www.nikkei.com/article/DGXZQODE106XL0Q0A211C2000000
一般社団法人日本UAS産業振興協議会（JUIDA）https://uas-japan.org/
一般社団法人ドローン操縦士協会（DPA) https://d-pa.or.jp/
UTC民生用ドローンと空撮技術で産業パイロット教育・訓練機関 https://www.uastc.com/jp/
スカイエステートドローンスクール http://sky-estate.com/lp/y3tdxkuy/
公益財団法人日本無線協会 四級アマチュア無線技士 https://www.qcq.co.jp/ykk/34ama/34ama_k.html
第三級陸上特殊無線技士 https://www.qcq.co.jp/ykk/tkg/tkg_top.html
株式会社マゼックス 農業用ドローン https://mazex.jp/tobisukemg#
株式会社東北ドローン https://www.tohoku-drone.jp/about/
ヤマハマルチローターアカデミー https://www.yamaha-motor.co.jp/ums/academy_lp/
家電専門店ノジマのドローンのサイト https://www.nojima.co.jp/support/koneta/55546/
オートバックスドローン基礎知識 https://www.autobacs.com/static_html/shp/knowledge/drone.html
ドローンジャーナル記事 https://drone-journal.impress.co.jp/docs/event/1183380-2.html
国土交通省に報告されたドローンの事故 https://www.mlit.go.jp/common/001292055.pdf 注意 報告書がダウンロードされます。
